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家づくりコラム

2024/2/6 (火)

家づくりで知っておきたい専門用語「建蔽率」

 

こんにちは、<Kizuki>の小泉です。今回は家づくりで知っておきたい専門用語である「建蔽率」についてお伝えします。

■防災と街並みに貢献する建蔽率

建蔽率とは、敷地面積に対する建築面積(建物を真上から見たときの面積)の割合を指します。建物の大きさを一定の割合で制限するために設けられたものであり、用途地域によって割合が設定されています。

例えば、敷地いっぱいに住宅や他の建物が建てられている場合を考えてみましょう。

日本は、世界有数の地震大国。関東大震災、阪神淡路大震災、東日本大震災など、多くの大きな地震に見舞われてきました。最近では、2024年1月1日に発生した令和6年能登半島地震もその一例です。

関東大震災、阪神淡路大震災、令和6年能登半島地震では、火災による被害が報告されています。都市部ではたくさんの人が住んでいるため、建物同士が密になりがちです。これが火災時に危険な状況を生む原因となります。火が容易に広がり、安全な逃げ道を確保するのが難しくなるため、防災対策が重要となります。

一方で、建蔽率を確保することで風通しや陽当たり、外観の美しさを保つことができます。建蔽率が存在しない場合、過密な街並みが発生しやすく、圧迫感のある環境が生まれる可能性があります。地域の景観を維持するためにも、建蔽率は重要な規制となっています。

計算方法としては、建築面積(建物を真上から見たときの面積)÷敷地面積(土地の面積)×100で求められ、敷地面積120㎡で建築面積60㎡の場合、60÷120×100=50%となります。

建蔽率は、条件に応じて緩和されることもありますが、敷地いっぱいに家を建てるプランニングは難しいと思われたほうが良いでしょう。敷地に対して余裕を持たせた家づくりは、ゆとりのある街並みづくりに貢献することが可能です。
ぜひ、<Kizuki>と一緒に家づくりを検討してみませんか。

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100年後も資産価値が続く家を目指すため、今の基準で家を建てるのではなく、30年先に求められる基準で設計を行なっています。例えば、断熱等級7、耐震等級3、耐風等級2など現時点で提供できる最高クラスの性能を実現。もちろん数字だけにこだわるのではなく、お客さまが快適に暮らせること、その快適さが持続するために必要な性能を逆算して家を建てています。

その中でもKizukiは、空調を使わずとも冬の室温を18℃に保てる家にすることを一番大切にしています。寒い家だと快適性が損なわれるだけでなく、エネルギーを大量に消費し、光熱費がかさんでしまいます。日本の冬の平均的な室温が約10℃の中、Kizukiでは持続可能な家を実現するために、たとえ日射量が少ない場所でも最適・最高の温度となるように設計いたします。

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Kizukiではただ高性能な家を建てるだけでなく、「どのタイミングでどのようなメンテナンスが必要になる」のかを考慮したメンテナンス計画を建築前に行なっています。不意に高額なメンテナンス費が発生するのではなく、細かくメンテナンスを実施することで長期的なコスト(ライフサイクルコスト)を抑えます。

家を建てる際に使う部材には本来耐用年数があります。しかし、事前にそれらが考慮されることはありません。Kizukiの家は部材の耐用年数をきちんと定め、交換しやすいように設計・施工するため、いざ交換という場合に大掛かりな工事や費用が発生することを防ぎます。

続く資産価値