Kizukiが全棟で構造計算（許容応力度計算）を行う理由

こんにちは。横浜で注文住宅を手がけるKizuki（小泉木材）です。

今回は、Kizukiの家づくりにおいて大切にしている「構造計算」についてお伝えします。

家の耐震性を調べると、「耐震等級3」という言葉を目にすることがあります。耐震等級は住宅の地震に対する強さを比較するうえで、大切な指標です。

ただし、同じ耐震等級3という表示でも、どのような方法で建物の安全性を確認したのかによって、計算する範囲は異なります。

Kizukiでは、全棟で許容応力度計算を行っています。耐力壁の量だけでなく、柱や梁、接合部、基礎などにかかる力を一つずつ確認し、その結果をもとに住まいの骨組みを決めるためです。

 

 

木造住宅の構造計算とは？

構造計算とは、建物にかかるさまざまな力を計算し、その力に対して柱や梁、壁、接合部、基礎などが安全かを確認することです。

住宅には、建物自体の重さだけでなく、家具や人、積雪などによる縦方向の力がかかります。地震や台風が発生したときには、横方向からも大きな力を受けます。

さらに、上の階にかかる力は、柱や梁、壁を通じて下の階や基礎、地盤へ伝わります。

構造計算では、こうした力の流れを確認しながら、建物を安全に支えるために必要な部材の大きさや配置を決めていきます。

間取りや窓の位置が違えば、建物にかかる力や力の伝わり方も変わります。そのため、本来は一棟ごとに、その家の形や設計に合わせて安全性を確認することが大切です。

 

壁量計算と許容応力度計算の違い

木造住宅の耐震性を確認する方法には、いくつかの考え方があります。代表的なものが「壁量計算」と「許容応力度計算」です。

壁量計算

壁量計算は、建物の床面積や屋根の重さなどに応じて、地震や風に耐えるために必要な耐力壁の量を確認する方法です。

あわせて、耐力壁の配置バランスや、柱と梁などをつなぐ接合部も確認します。

木造住宅の構造安全性を確認するための基本的な方法ですが、建物の各部材にどのくらいの力がかかるのかを、一つずつ算定するものではありません。

許容応力度計算

許容応力度計算では、地震や風、建物自体の重さなどによって、柱・梁・耐力壁・接合部・基礎にどのような力がかかるかを確認します。

そして、それぞれの部材が、かかる力に対して安全であるかを計算します。

耐力壁の量だけを見るのではなく、力が建物全体をどのように伝わるかまで確認するため、設計する家ごとに、より具体的な根拠を持って骨組みを決められます。

大切なのは、「耐震等級3」という数字だけでなく、どのような計算方法で安全性を確認したのかを見ることです。

 

 

2025年の法改正で、木造住宅の確認はどう変わった？

以前は、一定規模以下の木造住宅について、建築確認の際に構造関係の図書提出を省略できる「4号特例」がありました。

2025年4月の建築基準法改正により、木造戸建住宅の建築確認手続きが見直されています。一般的な木造2階建て住宅などは、構造関係規定の審査対象となり、確認申請時に必要な図書も増えました。

また、省エネ化によって断熱材や設備、太陽光発電設備などを載せる住宅が増えたことを背景に、建物の重さに応じて必要な壁量を算定する基準も見直されています。

ただし、この改正によって、すべての木造2階建て住宅に許容応力度計算が義務付けられたわけではありません。

建築基準法が定めているのは、建物を建てるために守るべき最低限の基準です。Kizukiでは法改正の有無にかかわらず、一棟ごとの安全性をより具体的に確認するため、全棟で許容応力度計算を行っています。

参考：国土交通省「4号特例が変わります」

 

計算結果から柱・梁・耐力壁を決める

Kizukiでは、国産の無垢材を使ったKS構法を採用しています。

木造軸組工法は、柱や梁、筋交いなどによって建物を支える構法です。柱と梁をつなぐ部分には加工が必要ですが、加工によって木材の断面が欠けると、その部分の強度にも影響します。

KS構法では、木構造生産技術研究所が開発した「KSジベル」という接合金物を使用します。接合部の断面欠損を抑えながら、国産のスギやヒノキなどを構造材として活かすための構法です。

ただし、どのような木材や金物を使うかだけで、建物の安全性が決まるわけではありません。

Kizukiでは、許容応力度計算の結果をもとに、柱や梁の大きさ、耐力壁の量と配置、接合金物、基礎などを決めています。

先に仕様や部材を決め、それに計算を合わせるのではありません。その家にかかる力を確認し、必要な骨組みを計算から導き出します。

無垢材の特徴を理解して適材適所に使いながら、構造計算による根拠を持って安全性を確認する。それが、材木屋として始まったKizukiが大切にしている考え方です。

 

Kizukiが耐震等級3を標準とする理由

住宅性能表示制度における耐震等級は、1〜3の3段階です。耐震等級3が最高等級にあたります。

耐震等級1は、建築基準法で求められる耐震性能に相当する水準です。耐震等級2ではその1.25倍、耐震等級3では1.5倍の地震力に対して、構造躯体が倒壊・崩壊しないことを確認します。

ただし、耐震等級3であれば、どのような地震でも建物がまったく損傷しないという意味ではありません。

私たちが目指しているのは、地震が起きた瞬間に家族の命を守ることだけではなく、その後も住まいと暮らしをできる限り守れる家です。

住宅は、完成したときだけ安全であればよいものではありません。何十年と暮らす間には、繰り返し地震を受ける可能性もあります。

だからこそKizukiでは、全棟で許容応力度計算を行い、耐震等級3・耐風等級2を標準としています。

等級の表示だけで安心とするのではなく、一棟ごとの計算から柱や梁、耐力壁、接合部、基礎を決める。計算による根拠を、実際の骨組みまでつなげることを大切にしています。

 

構造材や接合部は、家が完成すると見えなくなる部分です。Kizukiでは、建築途中の骨組みや断熱・気密施工をご覧いただける構造見学会も開催しています。

 

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※この記事は2026年8月時点の制度・基準をもとに更新しています。